株式投資で重要な株価の決まり方

株式投資を行なうにあたってごく当たり前に見ている株価
いまどのくらいの株価で、過去はどのくらいで推移して、これからどうなるのか。
企業分析をするうえで様々な指標を参考にしますが、最終的には株価によって買う買わない、あるいは高いのか安いのかを判断します。

では、この株価はどうやって決まっているのでしょうか?
今回は何となく株価を見ている方向けに株価の決まり方をまとめていきます。

株価の決まり方

株価を決めているのは企業でも無ければ証券取引所でもありません。私たち投資家が決めています。
もっと具体的に言えば、買いたい人が希望する株価と売りたい人が希望する株価が一致したところで決まります。
よくよく考えてみれば不思議なことでもありますが、全く同じ会社において、例えばある人は1,000円で買いたいという人もいれば、またある人は1,000円で売りたい、と考える人もいるということです。

前回の記事で、実際に株式取引をする際には会社そのものではなく、投資家との取引になる、ということを書きました。
まさにそれが株価を決めている、とも言えるということですね。

株価が上がる要因

株価を決めるのは投資家同士の駆け引きで買いたい人と売りたい人の価格が一致するところで決まる、ということを書きました。
では、実際に株価が上がっていく時、その要因にはどういったことが考えられるのか一例を挙げてみます。

業績が好調で予想を上回る利益が出そう

上場企業は四半期ごとに自社の売上や利益などを報告する義務があります。
こうした情報は株主(株を保有)では無くても会社のホームページなどで簡単に閲覧することができます。
業績は実際に集計して発表する事実と共に次の期に向けた予想を立てる場合が一般的です。
その際、例えば前期では横ばいの予想に対して、実際には業績が好調で利益が出そう(あるいは出た)場合には上方修正をします。
要するに「予想よりも良かったです!」ということです。
そうなると今後の更なる成長が見込めるため、売りたい人よりも買いたい人の方が増え、結果として株価が上がります。

これは全く逆のことが言えて、予想よりも業績が不振で下方修正をする際には株価が下がりやすくなります。

配当金を増やす(増配)

前回の記事で配当金について書きましたが、配当金とは企業が出した利益の中から株主に還元する仕組みです。
この配当金の金額は企業ごとに様々ですが、例えば今まで1株あたり3円だった配当金が5円に増えれば、それだけ業績が好調で利益が出ている証拠でもあります。
このように配当金が増える(増配)という発表をした企業は好材料となり、買いたい人が増えて株価が上がりやすくなります。

配当金は増配だけでなく、過去に配当金を出していたが業績不振で停止し、その後に再び業績が回復して配当金を復活させる復配もあります。

逆も然りで、配当金を減らす、あるいは停止するといった発表をした企業は株価が下がりやすい傾向にあります。

日経平均株価の上昇につられて株価も上昇する

日経平均株価は国内の主要株の平均です。ニュースなどで報道される株価のほとんどは日経平均株価ですが、この日経平均株価が上昇するのにつられて株価が上がる場合もあります。
日経平均株価は国内外の経済状況、政治情勢などに大きな影響を受けながら推移しますので、何か好材料となる良い発表があった時に日経平均株価が上がり、それに関連して株価が上がっていくことがあります。

ただし、この辺りは業種や企業によって異なりますので、日経平均株価の動きには全く影響されない企業や、むしろ逆の動きをするような企業もあります。

株価が決まる目安となる板情報

株価が上がる要因、あるいは下がる要因の代表的なものをピックアップしました。
もちろん、これ以外にも様々な要素が関連しますが、実際に株価が決まる際の参考にしたいのが板情報です。

板情報とは、どの価格(株価)にどれくらいの注文が入っているのかが一目で分かる大変優れたツールです。
ツールと言っても証券口座を持っていれば誰でも閲覧できますし、口座が無くても閲覧できます。

では、実際にある企業の板情報を見てみましょう。(私が使っている楽天証券から引用しました。)

板情報はこのように3列の表になっています。
左側に売り注文の数量、右側に買い注文の数量、真ん中が価格(株価)です。

この企業の場合、現在の株価は1,084円で、1,084円で買いたい人の注文が4,300株、一方で1,085円で売りたい人の注文が11,200株入っているということになります。
この企業の単元株(購入できる株の最小単位)は100株ですので、買いたい人が少なくとも43人いると言えます。
もちろん、一人で200株以上注文している人がいる可能性が高いですので、実際にはそれ以下の人数と思われます。

株価が上がるためには「1,085円でもいいから買いたい!」という人が注文をしないと上がりませんし、逆に「1,084円で売りたい!」という人が多ければ株価は下がります。

つまり、この表を見る限りは買いたい人の注文数より売りたい人の注文数が多い状況ですので、売りたい人の方が多いため、株価は下がりやすい傾向になっていると言えます。

このように板情報を見ると、いまどのくらいの株価にどのくらいの注文が入っているのかを見ることができますので、直近の株価が上がりそうなのか下がりそうなのか、あるいは均衡状態であまり変動が無さそうなのかが判断できます。
繰り返しますが、一般的には買い注文の方が多ければ株価は上がりやすく売り注文が多ければ株は下がりやすくなります。

このように、様々な要因で株価は日々変動していますが、いずれにしても株価を決めているのは買いたい人と売りたい人の思惑(=注文)が一致した時です。
企業側はあくまでも自社の株を買ってもらえるように投資家にアピールし、判断材料になるための情報を開示することしかできません。
そして証券取引所や証券会社はあくまでも株式取引を円滑に進めるための仲介をしているにすぎません。

最終的に株価を決めているのは実際に買い注文や売り注文を出している投資家たちの駆け引きとなっています。

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